気になる費用についてポイント解説
会社によって回収費用が異なる場合が多いのはなぜ?
不用品や粗大ゴミを回収する際、ほとんどの方が「いくらで回収してもらえるのか?」
といったところが気になるポイントではないでしょうか。
各回収業者様のWEBサイトの多くが費用を掲載されておられませんが、
1つの理由として、回収品目(片手で持てる家電なのか、大型家具なのか)や回収容量(1つだけなのか、大量なのか)によって、見積額が異なるので、
実際にお客様からの見積内容を把握しないと詳細な金額が出せないということがあげられます。
また、回収場所が回収業者のセンターからどれくらい離れているか等も、費用に影響を与えるため、会社ごとに見積が大きく異なることもしばしば あります。
では、各会社さんに見積依頼をすると・・・・
例えば、不用品.・粗大ゴミを回収してもらうため、5つの会社に見積依頼をすると、5回に分けて、見積内容をいちいち見積フォームに送信 、もしくは電話となると、5回も同じことを伝えなければいけないなど見積をする時点で結構手間がかかってしまいます。
そこで、あなたがお住まいの地域で対応されている会社様に一括で見積をもらいましょう。
下記の「見積をもらう」ボタンから
約1分で見積依頼が完了します!
しっかり料金体系の確認も忘れずに
回収・買取業者によって回収価格は変わりますので、料金体系を注意して確認する必要があります。
料金体系は大きくわけて三つあり、ご自分の処分品目数やご状況によって最適な料金体系が
変わりますので、下記項目をご確認ください。
基本料金+品目毎の料金
多くの業者がとる料金体系です。基本料金は約3000円としている業者が多く、品目毎の料金は業者によって変わるようです。
料金についてホームページではあえて明示していない業者もありますし、複数見積をもらうことが必須です!
処分品目が少ない方は他の料金体系に比べこちらの料金体系の方がお得になります!
お部屋や建物の面積単位で料金がかかる場合
お部屋の大きさによって価格が設定されています(例:1K \50000前後、1DK \80000前後)。
お部屋の大きさに対して処分品目が多い方は処分品毎にお金がかかる場合に比べてお得になる
場合がありますので複数業者から見積をもらわれることをオススメします。
トラックのサイズで料金が変わる場合
最後にトラックの大きさと台数で料金が決まる方法です。トラックの大きさは軽トラックと2tトラックが主流
のようです。
ご自分の処分品目数に併せてトラックのサイズを選べますし、処分品目が多めの方は
処分品目毎の料金体系よりもお得になりますのでごちらもご検討ください。
以上が主な料金体系です。
各社料金体系は異なりますので複数見積をもらい比較することがお得に不用品整理を行うコツです。
その他オプション料金がかかる場合があります。
遠方料金や処分が困難なものなどは、別途費用がかかるのが一般的です。
買い取れない家電品もありますのでその場合、家電リサイクル法対象品目は別途処理費用をお支払いいただく場合があります。
見積時に別途かかる費用についても、きちんと把握しておきましょう。
業者によって基本料金や別途かかる費用にも違いがあります。
複数業者に無料で見積をもらって簡単で安心、お得な不用品回収・買取を!
(※別途費用がかかる場合の例 ハウスクリーニング 壁紙の張り替え)
家電リサイクル法対象品目について
家電リサイクル法とは家庭や企業などから出されたエアコン・テレビ・冷蔵庫・洗濯機などの家電製品からリサイクルできる材料を取り出し、
資源有効に活用することと廃棄物を減量することを推進するための法律です。
家電リサイクル法対象品は市役所、区役所などの行政に処分をお願いすると、リサイクル費用が必ずかかりますが回収・買取業者
に依頼した場合製造後五年以内の回収品は買取価格が付く場合が多く、製造後五年以上経過している場合でも無料で引き取ってくれる
ケースもありますし、まずは業者に見積をもらうことを強くオススメします。
市役所、区役所などの行政のサービスってどうなの?
不用品の処分について、行政にお願いする場合と回収・買取業者にお願いする場合は大きな違いがあります。
行政に不用品の処分を依頼する場合の特徴を以下にあげます。
最後にトラックの大きさと台数で料金が決まる方法です。 トラックの大きさは軽トラックと2tトラックが主流のようです。 ご自分の処分品目数に併せてトラックのサイズを選べますし、処分品目が多めの方は 処分品目毎の料金体系よりもお得になりますのでごちらもご検討ください。
回収品が処分対象商品でなければ処分できません。これに対し、回収・買取業者であれば 基本的にはどんな品物でも回収可能です。ただし、極端に汚れている物や有害な物、引火性がある物など危険な物は対応不可である場合があるようです。
回収物の運搬は指定場所にご自分で行う必要があります。回収時間も決まっており(例/8:30~15:00 お住まいの自治体に確認下さい。) 回収日時も土日は回収不可のようです。即日対応、回収品の運び出しもしてくれるなどお手軽さでは回収・買取業者に軍配があがります。
行政サービスとして提供しているため、回収業者に比べ比較的安価であるものの無料ではなく有料のサービスです。 また、両者の一番の違いは回収・買取業者の多くは買取サービスも行っている点です。買取してもらえる品物がある場合はトータルでみて 回収・買取業者に頼んだ方がお得になるケースも多いようですので、複数業者から見積をもらわれることをオススメします。





